Xiaomiの危険性は本当?噂の真相と安全に使うための対策を解説

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スマホやスマートバンドの上にセキュリティを表す盾のイメージが浮かぶデスク

こんにちは。PCとガジェットのある生活、運営者のShouです。

コスパのいいスマホやスマートバンド、モバイルバッテリーを探していると、かなりの確率で名前が出てくるのがXiaomi(シャオミ)ですよね。ところが、いざ買おうとして検索すると「危険」「やばい」「バックドア」といった言葉がずらりと並んでいて、購入ボタンを押す手が止まってしまった人も多いはず。

私は仕事でPCやガジェットの修理、ホームページ制作、エンジニア業務に関わっていて、普段から「この端末、どこまで信用していいんだろう?」という目線で製品を見ています。その立場から言うと、Xiaomiの危険性は、ネットの噂がひとり歩きしている部分と、実際に知っておくべき事実とがごちゃ混ぜで語られているのが現状かなと思います。

この記事では、噂の出どころになった出来事をひとつずつ確認したうえで、日本で安心して使うための選び方や設定のコツまでまとめて解説します。読み終わるころには、「自分の使い方なら買っていいのか、やめておくべきか」をあなた自身で判断できるようになっているはずですよ。

記事のポイント
  1. Xiaomiの危険性が噂される理由と背景
  2. 過去に報じられた出来事の事実関係
  3. 日本で安全に使うための選び方と設定
  4. 製品や使い方ごとに気をつけたい点

Xiaomiの危険性が噂される理由と事実関係

まずは「なぜXiaomiは危険と言われるのか」を、噂の出どころになった出来事ごとに見ていきます。ニュースの見出しだけを追っていると不安ばかりが膨らみますが、中身を確認すると「何が問題視されたのか」「その後どうなったのか」がはっきりしてきます。感情ではなく事実ベースで判断するための材料として読んでみてください。

ノートPCでニュースを読みながらスマホの安全性について考える人
噂の出どころになった出来事をひとつずつ確認していきます。

シャオミはどこの国のメーカーなのか

Xiaomiは、2010年に中国・北京で創業した総合家電メーカーです。創業者は雷軍(レイ・ジュン)氏で、2018年には香港証券取引所に上場しています。スマートフォンの出荷台数では世界でも上位の常連で、今では「中国の新興メーカー」というより、世界規模の大手メーカーと言ったほうが実態に近いかもしれません。

スマホやタブレット、ロボット掃除機など幅広い家電製品が並ぶ様子
スマホから家電まで幅広い製品を扱う総合メーカーです。

扱っている製品はとにかく幅広く、スマホやタブレットのほか、スマートバンド、ワイヤレスイヤホン、モバイルバッテリー、ロボット掃除機、テレビ、見守りカメラ、さらには電気自動車まで手がけています。サブブランドとして「Redmi(レドミ)」や「POCO(ポコ)」もあり、Redmiのスマホは日本の携帯キャリアでも取り扱われていますよね。

日本市場には2019年末に本格参入し、日本法人を通じて正規品を販売しています。日本向けモデルにはおサイフケータイ(FeliCa)に対応した機種もあり、国内のユーザーを意識した製品づくりが進んでいる印象です。

つまり、「どこの国のメーカーか」という問いへの答えは中国。そして、この「中国企業である」という一点が、危険性の噂のほとんどの出発点になっています。製品の品質そのものよりも、国の制度や国際情勢と結びついて語られることが多い、という点は最初に押さえておきたいところです。

中国の国家情報法と個人情報への不安

Xiaomiに限らず、中国メーカー全般に向けられる不安の根っこにあるのが、2017年に施行された中国の「国家情報法」です。この法律には、組織や国民は国の情報活動に協力しなければならない、という趣旨の条文があります。そのため「中国企業は、政府に求められたらユーザーのデータを渡さざるを得ないのでは?」と心配されているわけです。

スマホから送られる個人データとクラウドサーバーを表した概念イラスト
制度上の懸念と実際のリスクは分けて考えることが大切です。

ここで大事なのは、これは「制度上そういう可能性がある」という構造的な懸念であって、「実際にデータが渡された」という証拠ではないという点。とはいえ、懸念自体が的外れというわけでもありません。法律の仕組みがある以上、ゼロリスクとは言い切れないからです。

一方でXiaomi側は、プライバシー保護の取り組みを積極的に公開しています。公式の情報公開サイト「Xiaomi Trust Center」では、情報セキュリティ管理のISO/IEC 27001、クラウド上の個人情報保護に関するISO/IEC 27018、プライバシー管理のISO/IEC 27701、さらにTRUSTeのプライバシー認証などを取得していると案内しています。これらの認証の対象には、シンガポールの現地法人が運営するMIUI関連サービス(クラウド、ギャラリー、ブラウザなど)が含まれています(出典:Xiaomi Trust Center『Compliance』)。

国際認証があれば100%安全なの?

ISOなどの認証は「情報を守る仕組みが整っているか」を第三者がチェックしたもので、安全性を考えるうえでひとつの目安になります。ただし、国の法律にもとづく要請まで防げることを保証するものではありません。認証は「信頼の材料のひとつ」くらいの受け止め方がちょうどいいかなと思います。

結局のところ、この不安とどう付き合うかは「どんな情報をその端末に入れるか」で変わってきます。SNSや動画を見るのがメインの人と、会社の機密データを扱う人とでは、求める安心のレベルがまったく違いますよね。このあたりは後半の対策パートで詳しく触れます。

リトアニア政府の報告とバックドア説

「Xiaomiは危険」というイメージを決定づけた出来事のひとつが、2021年9月のリトアニア政府の報告です。リトアニア国防省の国家サイバーセキュリティセンターが、国内で販売されている中国メーカーの5Gスマホを調査し、その結果を公表しました。

ケーブルでノートPCにつないだスマホを解析するセキュリティ研究者
2021年の報告は検閲リストとデータ送信を指摘したものでした。

報告によると、Xiaomiの「Mi 10T 5G」には、チベットや台湾、民主化運動に関する語句を検出・検閲できる仕組みがあり、標準ブラウザなどのプリインストールアプリがXiaomi作成の禁止ワードリストを定期的に受け取っていたとされています。この機能はEU向けではオフになっていたものの、遠隔でいつでも有効にできる状態だったという指摘でした。加えて、端末の利用データを暗号化してシンガポールのサーバーへ送っており、欧州のデータ保護ルールに反する可能性があるとも述べています。

この報告を受けて、リトアニア国防省は中国製スマホを買わないよう、すでに持っている人には処分するよう呼びかけました。かなり踏み込んだ発言だったので、世界中で大きく報じられたんですよね。

ただし、反論があったことも知っておくべきです。Xiaomiは、ユーザーの通信を検閲しておらず、GDPR(EUの個人データ保護規則)にも完全に準拠していると否定しています。また、報告が出た時期は、台湾をめぐる問題でリトアニアと中国の関係が悪化していたタイミングでもありました。政治的な背景がまったくなかったとは言いにくい状況です。

ちなみに、よく聞く「バックドア」とは、正規の認証をすり抜けて端末やシステムに入り込める“裏口”のこと。リトアニアの報告で問題になったのは検閲リストの存在とデータ送信であり、「外部から自由に侵入できる裏口が見つかった」と確認されたわけではありません。ネット上ではこの2つが混同されがちなので、ここは冷静に分けて考えたいところ。

なお、2020年には海外メディアが、Xiaomiの標準ブラウザが閲覧データを収集しているのではないかと報じたこともありました。このときXiaomiは反論しつつ、シークレットモードでの集計データ送信をオフにできるようにする更新を配信しています。こうした出来事の積み重ねが、「Xiaomiはデータを集めすぎでは?」というイメージにつながっているわけです。

アメリカ国防総省のリスト掲載とその後

もうひとつ、よく引き合いに出されるのがアメリカの「ブラックリスト」の話です。2021年1月、トランプ政権の終盤に、アメリカ国防総省がXiaomiを「中国軍と関係のある企業」に指定しました。これによって、アメリカの投資家がXiaomiの株を買えなくなるという制限がかかったんです。

小槌とノートPC、スマホが置かれた机
米国での指定は裁判を経て取り消されています。

この話を聞くと「やっぱり軍とつながっているんだ」と思ってしまいますよね。でも、続きがあります。Xiaomiは指定を不服として国防総省と財務省を提訴し、2021年3月には連邦地裁の判事が指定の手続きに大きな欠陥があると指摘して、指定の効力を止める命令を出しました。最終的に2021年5月25日、ワシントンD.C.の連邦地裁が指定を取り消す最終命令を出し、米国人による株式の購入・保有の制限はすべて解除されています。

ここがポイント

アメリカでの指定は「投資の制限」に関するもので、スマホなどの製品に危険な機能があると判断されたものではありません。しかも裁判で取り消されています。「アメリカに排除された会社」というイメージだけが残っているのは、少しもったいない誤解かなと思います。

同じ中国メーカーでも、Huaweiのように通信機器の調達や輸出規制で厳しい措置を受けている企業とは、置かれている状況がかなり違います。ニュースで「中国企業への規制」とひとまとめに語られると見分けにくいのですが、Xiaomiの場合は指定自体がすでに解除されている、という点は覚えておいて損はないですよ。

モバイルバッテリーのリコールと発火リスク

情報セキュリティとは別の角度で「危険性」が話題になったのが、モバイルバッテリーのリコールです。こちらは身体や家財に関わる話なので、手元に製品がある人はぜひチェックしてみてください。

ケーブル内蔵型モバイルバッテリーを裏返して型番を確認する手元
リコール対象かどうかは型番で確認するのが確実です。

小米技術日本(シャオミ・ジャパン)は2025年9月から、特定の使い方でバッテリーが過熱して火災につながるおそれがあるとして、モバイルバッテリーの回収・返金を行っています。対象は「Xiaomi 33W Power Bank 20000mAh(Integrated Cable)」、型番PB2030MIで、2024年8〜9月に販売された107台が該当します。

台数はかなり限られていますし、Xiaomiのモバイルバッテリーすべてが対象というわけではありません。ただ、「ケーブル内蔵タイプ」は名前の似た製品がいくつもあるので、型番とJANコードで照らし合わせるのが確実です。

対象製品を持っていたら

リコール対象だった場合は、すぐに使用をやめて、メーカーの案内に沿って回収手続きを進めてください。リチウムイオン電池は、不燃ごみなどに混ぜて捨てると収集車や処理施設での火災の原因になります。自己判断で捨てず、まずは公式の回収ルートを利用しましょう。

とはいえ、リコール自体はXiaomiだけの話ではありません。モバイルバッテリーの回収は国内外のさまざまなメーカーで起きていて、消費者庁のリコール情報サイトでも定期的に注意喚起が出ています。むしろ大切なのは、リコールが出たときにメーカーがきちんと告知し、回収の窓口を用意しているかどうか。正規ルートで買っていれば、こうした案内を受け取れる可能性も上がります。

リコール対象外の製品でも、高温の車内に置きっぱなしにしない、膨らみや異常な発熱を感じたら使うのをやめる、充電中は燃えやすいものの近くに置かない、といった基本的な扱い方は守っておきたいですね。

海外版や並行輸入品に潜む技適の問題

見落とされがちですが、私がいちばん現実的なリスクだと感じているのがこれです。Xiaomiは中国国内向けと海外向けでモデルやソフトウェアを分けていて、通販サイトでは中国版や海外版がかなり安く売られていることがあります。

通販で届いた海外版スマホの箱を前に迷う人
並行輸入品は技適の有無を必ず確認しましょう。

ここで問題になるのが「技適マーク」。技適マークは、電波法の技術基準に適合していることを示すもので、日本で無線機器を使うにはこれが必要です。総務省の資料では、技適マークのない機器は免許なしで使えないこと、ただしWi-FiやBluetoothの機器に限っては90日以内の利用が例外として認められていることが示されています(出典:総務省『海外から持ち込まれる無線機器の取扱い』)。

この例外は、海外から一時的に持ち込む人などを想定したもので、ネット通販で中国版のスマホを買って日本で使い続けてもいい、という意味ではありません。さらにスマホは携帯電話の電波(モバイル通信)も使うため、技適のない端末をSIMカードを入れて使うと、電波法に触れるおそれがあります。不法無線局を開設・運用した場合は1年以下の拘禁刑または100万円以下の罰金という罰則も定められています。

また、中国版の端末はGoogleのサービスが最初から入っていなかったり、日本語や日本の周波数帯に十分対応していなかったりすることも。出どころのわからない販売店だと、ソフトウェアに手が加えられている可能性もゼロではありません。「安いから」という理由だけで並行輸入品を選ぶのは、法律面でもセキュリティ面でも避けたほうが無難です。

◆Shouのワンポイントアドバイス

技適マークは、スマホなら本体ではなく「設定」アプリの中で確認できることが多いです。端末情報や認証の項目を探してみてください。中古やフリマで買うときは、出品者に技適の画面を見せてもらうのもひとつの手ですよ。届いてから「マークがない!」となると、返品の手間もかかりますからね。

ここまでの出来事を、ひとつの表で振り返っておきます。

噂・出来事 何が問題視されたか 現在の受け止め方
中国の国家情報法 政府にデータ提供を求められる可能性 制度上の懸念。入れる情報の重要度で判断
リトアニア政府の報告(2021年) 検閲リストの存在と利用データの送信 Xiaomiは否定。侵入用の裏口が確認されたわけではない
米国防総省の指定(2021年) 中国軍との関係を理由にした投資制限 裁判で取り消し済み
モバイルバッテリーのリコール 過熱による火災のおそれ 特定型番のみ対象。型番での確認が必要
海外版・並行輸入品 技適がない、ソフトの出どころが不明 日本正規品を選べば避けられるリスク

Xiaomiの危険性を減らして安全に使う方法

ここからは、実際にXiaomi製品を使う、あるいは買うかどうか迷っている人に向けて、リスクを小さくするための具体的な方法を紹介します。どんなメーカーの製品でも「絶対に安全」はありません。大切なのは、買い方・設定・使い分けの3つで、自分が受け入れられるレベルまでリスクを下げておくこと。順番に見ていきましょう。

設定画面のトグルを操作しながらスマホを手に持つ様子
買い方・設定・使い分けでリスクは下げられます。

日本正規品を選ぶのが最初の対策

いちばん効果があって、しかも簡単な対策がこれです。Xiaomi製品を買うなら、日本向けの正規品を選ぶ。これだけで、前半で触れたリスクのうちいくつかは大きく減らせます。

家電量販店のカウンターでスマホを購入する客
保証やサポートを受けられる正規品を選ぶのが基本です。

日本正規品は、日本の電波法の技術基準を満たして技適を取得しているため、法律の心配をせずに使えます。日本語表示や国内の周波数帯への対応もしっかりしていて、メーカーの保証やサポートも受けられるのが安心材料。さらに、先ほどのリコールのような重要なお知らせも、正規ルートで販売された製品が前提になっています。

購入先としては、Xiaomiの公式オンラインストアのほか、大手通販サイト内の公式ショップ、家電量販店、携帯キャリアなどが挙げられます。通販サイトで買う場合は、商品ページの「販売元」まで確認するのがおすすめ。同じ商品名でも、販売元が公式ではない出品者になっていることがあるからです。

相場より明らかに安い商品も、少し立ち止まって考えたいところですね。中国版や型落ちの在庫、場合によっては模倣品の可能性もあります。数千円の差で保証や安心を手放すのは、あまり割に合わないかなと思います。

中古で買う場合は、技適の有無に加えて、アカウントのロックが解除されているか、OSのアップデートが今も届く機種かどうかも確認しておきましょう。前の持ち主のアカウントが残ったままの端末は、初期化しても使えないケースがあります。

初期設定で見直したいプライバシー項目

正規品を手に入れたら、次は設定です。Xiaomiのスマホ(OSはHyperOSや、以前のMIUI)は、初期設定のままだと、使い方のデータや診断情報をメーカーに送る設定がオンになっていることがあります。これはXiaomiに限った話ではなく、多くのスマホに共通する仕組みですが、気になるならオフにしておけばOKです。

位置情報やカメラなどの権限アイコンが並ぶスマホ画面の俯瞰
データ送信やアプリの権限は初期設定のうちに見直しましょう。

見直したいのは、主に次のような項目です。

ひとつ目は、使用状況や診断データの送信。「ユーザーエクスペリエンス改善」「診断データ」といった名前で用意されていることが多く、オフにしてもスマホの基本的な機能は普通に使えます。

ふたつ目は、広告のパーソナライズ。閲覧や利用の傾向をもとに広告を表示する設定で、これもオフにできます。オフにすると広告が消えるわけではありませんが、興味関心にもとづく追跡を減らせます。

3つ目は、アプリごとの権限。位置情報、カメラ、マイク、連絡先などへのアクセスを、アプリごとに確認しておきましょう。地図アプリに位置情報は必要でも、電卓アプリには必要ないですよね。「アプリの使用中のみ許可」を基本にしておくと安心です。

4つ目は、クラウドへの同期。Xiaomiアカウントでログインすると、写真や連絡先をXiaomiのクラウドに同期できる機能があります。Googleアカウントのバックアップだけで十分なら、Xiaomi側の同期はオフにしておくのもアリ。どこにデータを預けるかを自分で選べるのが大事なポイントです。

なお、設定項目の名前や場所は、機種やOSのバージョンによって変わります。見つからないときは、設定アプリの検索欄にキーワードを入れて探すと早いですよ。

◆Shouのワンポイントアドバイス

設定の見直しは、買った直後の1回で終わりにしないのがコツです。大きなOSアップデートのあとは、設定がリセットされたり新しい項目が増えたりすることがあります。アップデートが来たら「ついでに権限とデータ送信の設定をチラッと確認する」くらいの習慣にしておくと、手間もかからず安心感が続きますよ。

広告表示やプリインストールアプリへの対処

Xiaomiのスマホについて、「危険」とまではいかなくても「なんだか不安」と感じさせる原因になりがちなのが、標準アプリ内の広告やおすすめ表示です。ファイル管理やテーマ、セキュリティといったXiaomi製アプリの中で、広告やおすすめコンテンツが表示されることがあるんですよね。

不要なアプリのアイコンを無効化していくスマホ画面
使わない標準アプリは無理のない範囲で整えておきます。

見慣れない広告が出ると「ウイルスに感染したのでは?」と焦ってしまう人もいますが、多くの場合はメーカー公式の広告表示です。とはいえ、気持ちのいいものではないので、オフにしておくのがおすすめ。各アプリの設定画面に「おすすめを受け取る」「おすすめを表示」といった項目があれば、それをオフにすれば表示を減らせます。日本向けモデルは、海外向けに比べて広告が控えめと言われることもありますが、機種によって違いがあるので一度確認しておくと安心です。

プリインストールアプリについても、使わないものは無効化やアンインストールを検討しましょう。アプリの数が減れば、それだけデータをやり取りする窓口も減ります。ただし、システムの動作に必要なアプリまで消してしまうと不具合の原因になるので、何のアプリかわからないものは無理に消さないのが鉄則です。

もうひとつの方法は、普段使うアプリをGoogle製など別のものに切り替えること。ブラウザをChromeにする、キーボードをGboardにする、といった具合ですね。リトアニアの報告で問題視されたのも標準ブラウザだったので、気になる人にとっては効果的な対策になります。標準アプリを「使わない」選択をすれば、そのアプリ経由で送られるデータ自体を減らせるわけです。

非公式の改造には要注意

ネット上には、OSを書き換えて広告やメーカーアプリを完全に消す方法も紹介されています。ただ、こうした改造はメーカー保証の対象外になるうえ、セキュリティアップデートが届かなくなったり、出どころのわからないソフトを入れることになったりと、かえって危険性が増すことも。一般的な使い方なら、標準の設定変更の範囲にとどめておくのが安全です。

スマートウォッチや見守りカメラを使うときの注意

Xiaomiの危険性を気にする人のなかには、スマホ以外の製品が気になっている人も多いと思います。とくに、スマートバンドやスマートウォッチ、見守りカメラ、ロボット掃除機は、生活の中のかなりプライベートな情報に触れる製品です。

レンズを隠した見守りカメラとスマートバンドが置かれたリビングの棚
家電系の製品は設置場所とアカウントの守りが大切です。

スマートバンドやスマートウォッチは、心拍数や睡眠、歩数、運動の記録といった健康に関するデータを扱います。これらのデータは連携アプリ(Mi Fitnessなど)を通じて管理されるので、アプリの権限設定を確認しておきましょう。位置情報や連絡先へのアクセスが本当に必要かどうか、通知の読み取りをどのアプリに許可するか、といった点です。通知をウォッチに表示する機能は便利な反面、メッセージの内容が端末に表示されることも覚えておきたいですね。

見守りカメラは、さらに慎重に扱いたい製品です。カメラはXiaomiに限らず、パスワードが簡単すぎたり、ファームウェアが古いままだったりすると、第三者に映像をのぞかれるリスクがあります。設置場所も大事で、寝室や着替えをする場所に向けない、使わない時間帯はプライバシーモード(レンズを隠す機能)を使う、といった工夫が効果的です。

ロボット掃除機も、最近はカメラやセンサーで部屋の間取りを地図にするタイプが増えています。間取りのデータも、考えようによっては立派な個人情報。こうした製品を使うなら、次のような基本的な対策をセットで行っておくと安心です。

家電系のXiaomi製品で押さえたい基本

Xiaomiアカウントには推測されにくいパスワードを設定し、2段階認証が使える場合は有効にしておきましょう。ファームウェアやアプリの更新は通知が来たら早めに適用し、家のWi-Fiルーターのパスワードも初期設定のままにしないこと。これだけでも、外部からの不正アクセスのリスクはぐっと下がります。

一方で、ワイヤレスイヤホンやモバイルバッテリーのように、アプリ連携がほとんどない、もしくは個人情報をほぼ扱わない製品は、情報漏えいの心配はかなり小さいと考えていいと思います。このタイプの製品で気にすべきなのは、むしろ技適の有無やバッテリーの安全性のほうです。

仕事用や重要データの管理には慎重さが必要

最後に、使い分けの話です。ここまで読んで、「普段使いなら問題なさそう」と感じた人も多いのではないでしょうか。実際、日本正規品を選んで設定をきちんと見直せば、日常の用途で過度に怖がる必要はないと私は考えています。

仕事用と私用に分けて置かれたスマホとタブレットのデスク
重要な情報を扱う端末は用途を分けて考えます。

ただし、扱う情報によっては話が変わります。たとえば、会社の機密情報や顧客の個人情報、取引先とのやり取りなどを扱う端末を選ぶ場合です。企業や官公庁のなかには、業務で使う端末のメーカーや機種を指定していたり、私物のスマホで業務データを扱うことを制限していたりするところもあります。仕事で使う端末は、まず勤務先のルールに従うのが大前提です。

フリーランスや個人事業主のように、自分で判断する立場の人は、「この端末に入っている情報が外に漏れたら、どれくらい困るか」を基準に考えてみてください。漏れたら取り返しがつかない情報を扱うなら、メーカーの国籍にかかわらず、セキュリティ機能やサポート体制に定評のある端末を選ぶ、仕事用と私用で端末を分ける、といった対策が現実的です。

もうひとつ見ておきたいのが、セキュリティアップデートの提供期間。どのメーカーでも、アップデートが終わった端末は新しく見つかった脆弱性(セキュリティ上の弱点)が修正されなくなります。Xiaomiも機種ごとにアップデートの方針を示しているので、長く使う予定なら、購入前に公式の案内を確認しておきましょう。安いエントリーモデルと上位モデルでは、提供期間に差があることもあります。

◆Shouのワンポイントアドバイス

私の考え方はシンプルで、「メインのスマホに何を任せるか」と「サブ機やガジェットに何を任せるか」を分けることです。たとえば、ネットバンキングや仕事のやり取りはメイン端末に集約して、Xiaomiのタブレットは動画や電子書籍専用にする、といった使い方。コスパのよさを活かしつつ、大事な情報は置かない。これなら不安と上手に付き合えるかなと思います。

なお、この記事で紹介した法律や制度、リコールの内容は、今後変更されたり新しい情報が出たりする可能性があります。正確な情報は、Xiaomiの公式サイトや総務省、消費者庁などの公式サイトをご確認ください。業務での利用可否など判断に迷う場合は、最終的な判断は勤務先の情報システム担当者やセキュリティの専門家にご相談ください。

Xiaomiの危険性に関するよくある質問(FAQ)

Q1. Xiaomiのスマホを使うと個人情報が中国に送られるのですか?

A. 個人情報が中国政府に渡ったと確認された事例は、少なくとも公に明らかになっているものはありません。Xiaomiは海外向けのサービスについて、シンガポールの現地法人などで運営し、国際的な認証を取得していると案内しています。ただ、使用状況データの送信などは初期設定でオンになっている場合があるので、気になる人は設定からオフにしておくと安心です。

Q2. Xiaomiのスマホにバックドアがあるというのは本当ですか?

A. 2021年にリトアニア政府が指摘したのは、検閲用の語句リストの存在と利用データの送信で、外部から自由に侵入できる裏口が確認されたわけではありません。Xiaomiも検閲を否定しています。とはいえ不安が残るなら、標準ブラウザの代わりに別のブラウザを使う、不要なアプリを無効化するといった対策をとっておくといいですよ。

Q3. Xiaomiのスマートバンドやワイヤレスイヤホンも危険ですか?

A. スマートバンドは健康データを扱うため、連携アプリの権限を確認しておくのがおすすめです。ワイヤレスイヤホンはアプリ連携が少なく、情報漏えいの心配はかなり小さいと考えられます。どちらも日本正規品で技適マークがあるものを選ぶことが大前提になります。

Q4. 海外通販で買った中国版のXiaomiスマホは日本で使えますか?

A. 技適マークのない端末を日本で使うと、電波法違反になるおそれがあります。Wi-FiやBluetoothには短期間の例外がありますが、海外から持ち込む人などを想定したもので、通販で買った端末を使い続けてよいという意味ではありません。日本で使うなら、技適を取得した日本向けモデルを選びましょう。

Q5. Xiaomiのモバイルバッテリーは使っても大丈夫ですか?

A. 日本でリコールの対象になったのは、特定の型番(PB2030MI)の一部製品です。手元の製品の型番を確認して、対象でなければ通常どおり使えます。ただし、どのメーカーのモバイルバッテリーでも、膨らみや異常な発熱があれば使用をやめ、高温の場所に放置しないといった基本的な扱い方は守ってください。

Xiaomiの危険性を正しく理解して選ぶまとめ

Xiaomiの危険性について、噂の背景から具体的な対策まで見てきました。ネットで語られる「危険」には、実際に知っておくべき事実と、見出しだけが広まった誤解とが混ざっています。最後に、この記事のポイントを振り返っておきますね。

  • 危険性の噂の多くは「中国企業である」ことと国際情勢から生まれている
  • 国家情報法による懸念は制度上のもので、データ提供が確認されたわけではない
  • リトアニアの報告は検閲リストとデータ送信の指摘で、Xiaomiは否定している
  • アメリカ国防総省の指定は投資制限で、裁判により取り消されている
  • モバイルバッテリーのリコールは特定型番のみ。型番で確認すれば判断できる
  • 中国版や並行輸入品は技適やソフトの面でリスクがあるので避ける
  • 日本正規品を選び、データ送信や権限の設定を見直せば日常使いのリスクは下げられる
  • 仕事や重要な情報を扱う端末は、勤務先のルールや情報の重要度で慎重に選ぶ

私の結論としては、日本正規品を選んで設定をきちんと見直すなら、普段使いのガジェットとしてXiaomiを過度に怖がる必要はないと考えています。価格に対する性能の高さは本物ですし、うまく使えば作業環境や日常をかなり快適にしてくれるメーカーです。

一方で、機密情報を扱う仕事用の端末や、少しでも不安が残る用途については、無理に選ぶ必要はありません。「どの情報をどの端末に任せるか」を自分で決めておけば、Xiaomiのコスパのよさを、納得したうえで楽しめるはずですよ。

あなたの使い方に合わせて、安心できる選択をしてみてください。正確な情報は各公式サイトをご確認いただき、判断に迷うときは専門家にもご相談くださいね。

この記事を書いた人

Shou
Shou 運営者

ITエンジニア歴10年/実機検証1000件超
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